Vol.102 No.6 (2019/6)　目次へ

2. 災害・緊急時・極限への対応

小特集 2-4

大規模災害時のドローンを用いた情報通信ネットワークの臨時構築

Construction of a Temporary Information Communication Network Using Drones in Large-scale Disaster

原　晋介

原　晋介　正員　大阪市立大学大学院工学研究科電子情報系専攻

Shinsuke HARA, Member (Graduate School of Engineering, Osaka City University, Osaka-shi, 558-8585 Japan).

電子情報通信学会誌　Vol.102 No.6 pp.520-521 2019年6月

1．は　じ　め　に

　日本では，近い将来，南海トラフで巨大地震が高い確率で発生し，その場合の経済的被害は220兆円に上り，これは国家予算の2年分以上，東日本大震災の13倍に相当すると試算されている⁽¹⁾．道路，電力や情報通信を含むライフラインは壊滅的な被害を受け，多くの住民は避難場所での生活を余儀なくされる．東日本大震災では，地上の情報通信インフラが完全に復旧するまで1か月以上掛かっている⁽²⁾．したがって，情報通信インフラが復旧する前に，被災者の安否確認や被災状況の把握等のために，情報通信ネットワークを臨時かつ迅速に構築することが必要不可欠となる．

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小特集 2-4 大規模災害時のドローンを用いた情報通信ネットワークの臨時構築

1．は じ め に

小特集 2-4　大規模災害時のドローンを用いた情報通信ネットワークの臨時構築

1．は　じ　め　に