1．は　じ　め　に

　よく知られているとおり，日本は世界随一の高齢化国である．総人口に占める高齢者（65歳以上）の割合は戦後一貫して増加しており，総務省統計局の報告⁽¹⁾によれば2017年10月時点で27.7%と推計されている．男性の4人に一人，女性の10人に3人が高齢者である．とはいえ，現在のシニア層に「社会“が”支える」という旧来の高齢者観はもはや当てはまらない．高齢社会白書⁽²⁾によれば，60歳以上の就業者の約4割が「働けるうちはいつまでも」働きたいと希望している．同年齢の高齢者の身体能力が10年間で10年分若返っているという調査⁽³⁾もある．若年者人口の減少と考え合わせれば，こうした「アクティブシニア（元気高齢者）」層の更なる活躍を引き出す場の開拓が今後ますます求められるようになると考えられる．

　高齢者は，就労を含む社会参加に対し収入だけでなく生きがいや健康維持といった多様な目的を持つ．リクルートワークス研究所の報告⁽⁴⁾では，インタビュー調査の分析に基づき「（時間や責任の面で）無理なく」「（社会や若者の）役に立つ」の二つが高齢者の就労ニーズの必須要件とされている．しかしながら，そうした多様なニーズを満たす場が十分に用意されているとは言い難い．一方，クラウドソーシング等，ICTを用いた新しい働き方が若年者を中心に普及しつつある．こうしたテクノロジーの対象をシニア層へ拡大できれば，より多くの高齢者に活躍の場を提供し，彼らの力を「社会“を”支える」力として活用できるようになるだろう．

　高齢者のICT利用を考える際，視力や聴力の低下，心理的なハードルを含め，留意すべき課題は多い．原田ら⁽⁵⁾は認知的高齢化の観点から「使いにくさ」の4層モデルを提唱し，単に身体機能や認知機能だけでなくメンタルモデルやステレオタイプなどより高次の認知過程の影響を示唆している．テクノロジーに対し高齢者は「受け身」の態度を取る傾向にあり⁽⁶⁾，トライアル＆エラーを避け事前の講習やマニュアルを望む等，学習過程の特徴が若年者と異なることも知られている⁽⁷⁾．高齢者向けICTシステムのデザインにあたっては，それらの観点に総合的な注意を払う必要がある．