ネットワーク障害を高精度で判定可能とする“障害原因とアラームの因果関係”を自律的に導出する技術を開発

　日本電信電話株式会社は，人手では見いだすことの難しかったネットワーク障害における“障害原因（箇所と事由）とアラームの因果関係（以下，ルール）”を自律的に導出する技術を開発した．

　ネットワークにおいて障害が発生すると，スキルやノウハウを有する保守者が多種多様なアラームとネットワーク構成情報を分析し，切り分け試験を実施することで障害原因を特定している．また，ルールを固定的に与えて障害原因を推定する技術はあったが，ルールそのものを自動的に作り出したり修正したりする技術はなかった．ネットワーク障害では多種多様なアラームが大量に発生するため，どのアラームが障害原因に関係したアラームであるかを見いだすことは難しく，また障害ケースが増えるたびに定義された全てのルールを適正化していくことが難しいという課題があった．

　本技術を用いた障害原因推定のシステム化により，障害原因の候補を瞬時に提示することが可能となり，これまで数時間から数日要することもあった障害対応業務の迅速化を実現できる．また，日々の障害対応業務に基づき適応的にルールの学習（新規ルール生成・既存ルール修正）を行うため，対象ネットワークに応じてシステムを利用するたびにその推定精度の向上が可能となり，保守者ノウハウのナレッジ化を実現できる．