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「エンジニアって,モノを作ってナンボのものだよね.メーカなら分かるけど,通信事業者でのエンジニアって何をするの?」という疑問を持つ読者が少なからずいるだろう.本稿では,このような疑問に対する回答の一助になればと願うが,あくまでも筆者の経験談に基づく.言うまでもなく,筆者が勤めるKDDI以外にも様々な通信事業者が存在し,KDDIの技術系業務にも様々な業務が存在する.よって,会社や社員によって「通信事業者のエンジニアが行う業務」は様々であるため,一例としてお読み頂ければ幸いである.
KDDIと言えば,auというサービスブランドを思い起こす方が多いと思うが,auは一般のお客様(個人)向けのブランドである.KDDIでは個人のお客様以外にも多くの法人のお客様にも御利用頂いている.筆者が従事するモバイルネットワークは個人と法人の全てのお客様の通信を支えている.移動通信サービスの契約数は,2019年3月時点で5,500万にも上るため,非常に重要な責務を担っている.
筆者が所属するKDDIモバイル技術本部は,世間の注目を集めている第5世代移動通信システム(以下,5G)のほかにも,LTE(Long-Term Evolution)の名で知られる第4世代移動通信システム(以下,4G)の基地局やアンテナ,電波を中継するレピータ,といった無線系のインフラ装置のみならず,端末の認証や端末の位置管理や,auでのデータチャージやデータギフトといったデータ容量の管理などを行うモバイルコアシステムまで,様々な装置の開発や試験,更には性能向上のためのパラメータチューニングを担当している.
筆者は1993年に国際電信電話株式会社(現,KDDI株式会社)に入社した.入社後は法人のお客様を対象に構築したお客様専用の国際通信ネットワークの運用保守業務に従事し,24時間勤務の輪番勤務も経験した.
1995年に同研究所(現,(株)KDDI総合研究所)に異動後,衛星通信や固定無線通信,4Gの研究や商用装置の開発,更には5Gの企画や実証実験の業務を担当させて頂いた.これらの業務と並行して,国際標準化活動や本会での活動も経験させて頂いた.
誌面に限りがあるため,本会誌と関連の深い研究開発業務に特化して紹介したい.
研究所では,研究業務の心構えや考え方,進め方,といった“いろは”から,プロジェクトの立ち上げや推進,海外を含めた様々な企業や大学,研究機関との交流,など様々な経験をさせて頂いた.
以下では,筆者が携わった研究プロジェクトの中で,特筆すべきものに限って概説する.
(1)国際プロジェクトでの経験
研究所での最初の業務は,ICO(Intermediate Circular Orbit)システムと呼ばれた,「世界中どこでも通信ができる衛星電話システム」の研究開発だった.このシステムは静止衛星のシステムとは異なり,地球からの高度約1万kmのところに打ち上げられた10基の衛星が地球上を周回することで,「陸地のみならず海の上でも通信が可能になる」という,国際的で壮大なプロジェクトだった.筆者が参加した1997年7月時点はICOプロジェクトを主導するICO社が設立されて半年だったため,プロジェクト参加者に共有されていた技術情報は上位設計書のドラフト版の内容のみであり,詳細はこれからという状態であった.当時,筆者は一担当者であったため,責任の重さを感じるよりも,本プロジェクトの地球規模の壮大さと,大きな社会意義の実現に興奮したことを思い出す.
本プロジェクトではICO社があった英国をはじめ,日本,米国,豪州にある様々な企業が参加していたため,各企業へのプレゼンテーションはもとより,各企業のエンジニアとの上位設計や詳細設計,装置仕様,テスト仕様などの様々な議論や交渉を英語で行うという,非常に貴重な機会を頂いた.筆者の担当業務は「地球を周回する10機の衛星から照射される合計1,630個のスポットビームに対して,衛星の移動と通信トラヒックの時間的変動を踏まえて,スポットビームごとへの周波数の割当と,衛星の送信電力の上限を考慮したスポットビームごとへの送信電力の配分を行うソフトウェアを開発すること」であった(1),(2).この業務は,“有限資源である周波数や電力をいかに効率良く使って,より多くの通信回線を提供できるか”の鍵を握る非常に重要な業務であった.このような重要な業務を割り当てて頂いた上司に感謝している.また,国内外の様々な企業の方との仕事を通じて国際感覚を養うとともに,チームワークの構築や交渉・折衝などの経験をさせて頂いたことも感謝に堪えない.
(2)国プロでの経験
次に携わった大きなプロジェクトは,通信・放送機構(現,情報通信研究機構)からの受託研究である.このプロジェクトの目的は,当時,インターネット回線が普及していなかった我が国において,準ミリ波帯を用いたポイントツーポイント方式の固定無線システムをメッシュ状につなぐことで,短期間かつ低コストで無線を用いたインターネット回線を提供しようというものであった.このシステムのコンセプトは,降雨減衰による回線断を回避しながらも,トラヒックの変動に応じて,無線リソースを柔軟に割り当てる,というものであった.また,このメッシュ形の無線ネットワークに新たな無線局が追加されたり,建築物の影響で無線回線が遮断されたり,無線局が撤去されても,自律分散的に動作することを命題としていたため,様々な工夫を設けた.本システムでは26GHzという高い周波数帯を用いていたため,降雨減衰によって回線品質が劣化するだけでなく,場合によっては回線断となる.この場合でも,通信が確保できるように,適応変調や周波数チャネルのダイナミックな割当の方式を盛り込んでいた.このほかにも,今ではダイナミックTDDと呼ばれる,タイムスロットの上下の比率をダイナミックに変更する方式や,降雨減衰による回線断を予測する方式,更には,予測した回線断の情報を基に,Multi-Protocol Label Switching(MPLS)を用いてダイナミックにルーチングする技術を盛り込んでいた(3).今となっては,普及している技術が多いが,2000年時点ではチャレンジングな技術であり,昼夜を問わず四苦八苦したことを思い出す.
本プロジェクトのプロジェクトリーダーを任されていた筆者は,共同研究会社を含めたプロジェクトメンバーに対して,積極的に国内外での学会発表や論文発表を奨励した.本会の研究会や大会ではプロジェクト全体の話から個別技術まで複数の講演を連続して発表させて頂くことで聴講者の理解を深めて頂いた.また,社外の方からの御意見を取り入れながら,プロジェクトの質を高めた.
本プロジェクトで筆者自身が初めて経験したのが,国際標準化である.本プロジェクトの成果を国内外で利用してもらうために,国際電気通信連合無線通信部門(ITU-R)での標準化を目指すことになったが,成果として認めてもらうには,本プロジェクトの終了日までに国際標準化を達成させる必要がある.標準化提案にふさわしい結果がまとまりつつあったのが,本プロジェクトの完了まで残すところ1年間半であった.一方,筆者らが標準化を提案するITU-R Working Party(WP)9B(当時)の会合の開催時期を考えると,本プロジェクト完了まで参加できる会合は2回のみであった.当社内のITU-Rの議長や参加者に話を聞くと,「ITU-Rでの標準化は,新勧告案(DNR: Draft New Recommendation)として承認を得ることであるが,最低でも2~3年を要する」とのことだった.
本プロジェクトの完了までにITU-Rでの国際標準化の達成はかなり困難なミッションだと感じたが,幸いにも,社内のITU-R経験者からの助言に加え,ITU-R WP9Bの議長が(株)NTTドコモの橋本 明氏だったため,会合前や会合中にいろいろと御助言を頂くことができた.社内外の様々な方たちの御助言と御支援のおかげで,ITU-Rとしては異例と言われる,最短の2回の会合でDNRとして承認を得ることができた(4).
(3)4G向けセルラシステムの国際標準化
(2)に記載したプロジェクトについては,委託元から最高の評価を得て,成功裏に終了した.(2)のプロジェクトの期間中に,3社合併によりKDDI株式会社が発足し,筆者も(2)のプロジェクトが終了後にセルラシステムの研究開発に携わることになった.
KDDIは3GPP2(3rd Generation Partnership Project 2)が標準仕様化したcdma2000を第3世代移動通信システム(3G)として採用していたこともあり,KDDIは3GPP2における4Gの標準化活動に参加していた.
(2)の業務で国際標準化の経験があったためか,筆者には「3GPP2で当社が考案した無線通信方式の国際標準化を達成する」という業務を任された.ITU-Rや3GPP,3GPP2,IEEEなどの標準化団体が用いる標準化プロセスはそれぞれ異なる点があるものの,共通していることは,「他社の新提案を採用することに懸念を示す会合出席者から出る意見・宿題に対して,真摯に対応するとともに,表面には出ない隠れた懸念を早めに知り,対応すること」である.3GPP2でも当社に対して毎回の会合で出される意見や宿題に真摯に対応するため,社内メンバーの協力を得て,理論式の導出結果や追加の計算機シミュレーションなど,会合出席者の懸念を一つ一つ取り除いていった.この結果,筆者らが提案した無線通信方式が3GPP2の4Gシステムの候補だったUMB(Ultra Mobile Broadband)の一方式として採用された(5).初めて3GPP2の会合に出席してから1年3か月後の会合で採用が決まり,達成感と安堵感が満ちた気持ちで会合が開かれていた場所から電話で上司に報告したことを思い出す.
3GPP2ではUMBの標準仕様が作成される中,並行してUMBの性能を明らかにし,標準文書としてまとめることになった.通信事業者としては,システムの性能を明らかにすることは重要であるため,様々な寄与文書を提出した.これがきっかけになったのか,3GPP2内の性能評価グループの副議長を任された.実は,副議長職を打診し,3GPP2の関係者に掛け合ってくれたのは,筆者らがUMBシステムに無線通信方式を提案したときに厳しい意見を出す方だった.会合中に,彼らの意見を踏まえて真摯に対応したことが3GPP2関係者の信頼を得ることにつながったのかもしれない.
性能評価グループの副議長職を任されたことにより,3GPP2内でUMBの性能評価に関する実質的なリードを任されることになった.システムの性能評価は,計算機シミュレーションによって行うが,この性能評価に参加する企業から出される数値が合っていないと,正しい性能を把握することができない.当然ながら,性能評価に参加した7社はそれぞれの計算機シミュレーションソフトウェアを有しており,計算方法にも差分があった.約2か月に1回開催されるFace-to-Faceの標準化会合だけでは,各社の性能評価結果の差分が埋まらないため,毎週,電話会議を行い,「差分を明らかにして,ソースコードを修正し,また計算機シミュレーションを行う」,というプロセスを数か月に掛けて実施した.このプロセスのおかげで,全社の性能評価結果(ダウンリンクとアップリンクの両回線におけるスループットや音声呼の同時接続数,音声呼の遅延時間など)が数%以内の精度で合致し,標準文書として発出することができた(6).
当時,当社を含め,世界中の全ての通信事業者が3GPPのLong Term Evolution(LTE)を採用することになったことから,筆者も3GPP2ではなく3GPPに出席した.同時に,ITU-R WP5DやWP5Dに向けた日中韓会合にも参加し,4G(ITU-Rでは,IMT-Advancedと呼ぶ)の標準化活動に参加するようになった.ITU-R WP5Dでは,IMT-Advancedシステムの性能に関する報告書を作成することになっていた.3GPP2の性能評価グループで得た経験を生かし,日中韓会合での性能評価を行うAdhocグループの議長として,三か国の性能評価をまとめ,その結果をITU-R WP5Dに提出し,IMT-Advancedシステムの性能評価に関する報告書作成に貢献できた(7).
(4)LTEの商用開発
(3)で紹介した3GPPやITU-R WP5Dでの標準化活動と並行して,KDDIとしてLTEを商用化するために,社内でLTEに関する勉強会を立ち上げた.また,LTE基地局の仕様検討を行う中心メンバーの一人として,基地局ベンダ各社とともに仕様検討や性能評価を推進した.この業務において(3)での経験が活きた.研究所に在籍しながら,社内の関係者とともに,LTEの立ち上げに貢献できたのは貴重な経験であった.
約19年間在籍した研究所から本社に異動になった2014年4月には,LTE基地局の開発責任者として,LTEの進化系であるLTE-Advancedの開発を進めた.LTEの商用サービスが開始されて,お客様のトラヒックが増加したため,スループットの高速化を進めた.その実現手段が,今では一般的な技術になっているCarrier Aggregation(CAと略記)である.筆者らは,競合他社に先駆けてCAを導入し,スループットの高速化を図った(8).また,FDD帯域とTDD帯域の間の“TD-FD CA”も他社に先駆けて導入した(9).
このほかに忘れられないことは,Voice over LTE(VoLTE)の導入である.2014年当時,LTE用のスマートフォンで電話をするときは,3Gシステムの音声サービスを使用していた.したがって,「お客様に通話サービスを利用する際は,LTEから3Gにシステムを切り換える機能」を具備していた.しかしながら,システム切換の動作が煩雑であることや,3Gの音声よりもVoLTEの音声の音質が良いことなどの理由から,他社に先駆けて当社はVoLTEへの移行を進め,当社は2014年12月からLTE専用の携帯電話端末を発売した.発売日の直前まで,VoLTEの試験を繰り返したことが懐かしい.また,LTEのカバレージエリアを補うため,宅内向けのフェムトセルの開発にも注力し,何とかLTE専用端末の発売に間に合わせることができた.
機能や装置を開発して頂いた各ベンダの関係各位にはこの場を借りてお礼を申し上げたい.
(5)5Gの実現に向けた業務
(4)では,KDDIのモバイルネットワークを支えるLTEの基地局やアンテナ,無線レピータといった,無線装置の開発を担当させて頂いたが,その後,5Gの商用検討を本格化させるにあたって,無線装置のみならず,モバイルコア装置やコアネットワーク,ネットワークの運用,基地局の建設など,5Gの導入に向けた技術全体を主導し,計画・管理する立場として,新たな部署に異動させて頂いた.社内の事業部門などの要望も踏まえながら,技術部門の検討体制を構築し,5Gのネットワークアーキテクチャから機能構成,全体スケジュールなどの様々な検討を進めた.
また,この部署では,5Gのユースケースを創出し,5Gの技術評価を行うため,様々なパートナ企業や自治体とともに5Gを用いた実証実験を推進するとともに,報道発表や展示会等でのデモを行った.まだ基地局や端末がプロトタイプ装置であるため,温度耐性も十分ではないことから,極寒の環境で5G装置を動作させるときはカイロや毛布で温めたり,逆に炎天下では冷却装置を追加したりなど,暑い夏でもヒヤヒヤの経験をしたが,社内メンバーや装置開発メーカの皆様のおかげで乗り切れた.今となっては,いずれも良い思い出である.
本稿では,通信事業者に勤務する社員の一人としての経験談をまとめた.ほかにも多くのプロジェクトに従事し,様々な方とともに研究開発を進めさせて頂いたり,学会活動もさせて頂いたが,誌面の限りのため,割愛することを御了承頂きたい.
言うまでもなく,研究にせよ開発にせよ,他の業務にせよ,仕事の規模が大きくなるほど,周りの人々とのつながりや協力関係が非常に重要になってくる.4.に記載した業務のみならず,学会活動を通じてこのことを実感している.そして,困難な業務であればあるほど,業務やプロジェクトが終了しても関係者と長くつながりが持てることも事実である.このつながりこそが“縁”だと感じる.
これまで,社内外の関係の皆様には多々御迷惑をもお掛けしたが,辛抱強く筆者にお付き合い頂いたことに対し,心より感謝申し上げ,本稿を閉じたい.
(1) S. Konishi, T. Mizuike, Y. Kishi, and Y. Watanabe, “Flexible transmission bandwidth management with effective channel reservation techniques for NGSO MSS networks,” IEEE J. Sel. Areas Commun. vol.15, no.7, pp.1197-1207, July 1997.
(2) S. Konishi, S. Nomoto, and T. Mizuike, “Algorithms for continuous allocation of frequency and time slots to multiple GES’s in Non-GEOS,” IEICE Trans. Commun, vol.E84-B, no.3, pp.492-501, March 2001.
(3) 小西 聡,難波 忍,岸 洋司,野本真一,“メッシュ型広帯域FWAシステムにおける自律分散型周波数割当手法,”信学論(A), vol.J86-A, no.12, pp.1404-1416, Dec. 2003.
(4) Recommendation ITU-R F. 1704, “Characteristics of multipoint-to-multipoint fixed wireless systems with mesh network topology operating in frequency bands above about 17GHz,” Jan. 2005.
(5) C. S0084-001-0 v3.0, “Physical layer for Ultra Mobile Broadband (UMB) air interface specification, April 2007.
(6) 3GPP2 C. R1012-0 v1.0, “Ultra mobile broadband (UMB) performance analysis,” Oct. 2008.
(7) Report ITU-R M. 2135, “Guidelines for evaluation of radio interface technologies for IMT-Advanced,” Dec. 2008.
(8) 岩男 恵,“特別寄稿 第26回電波功績賞を受賞して キャリアアグリゲーション技術を用いた超高速LTE-Advancedシステムの実用化,”ARIB機関誌,no.90, pp.28-32, July 2015.
(9) 河原敏郎,小西 聡,“特別寄稿 第28回電波功績賞を受賞して FDD/TDDキャリアアグリゲーション技術を用いた超高速・大容量LTE-Advancedシステムの実用化,”ARIB機関誌,no.98, pp.14-18, July 2017.
(2019年9月1日受付 2019年9月23日最終受付)
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