1．は　じ　め　に

　東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会（以下，東京2020大会）における新規システム開発は，その開発の規模感や難易度といった情報が正確にはつかみ切れない状況からのスタートであった．

　2016年のリオデジャネイロ大会以降，本格的にシステム企画の検討を開始，過去大会において開発されたアプリケーション一覧を手掛かりに検討を進めた．それによれば，どのようなシステムを幾つ作成したかということはつかめるものの，どのくらいの期間と工数をかけていつ頃作成したのかなどの詳細な情報を得ることはできなかった．

　多くの業務アプリケーションは大会直前にリリースされ，大会期間中を中心に利用されると予想された．2016年時点では当然のことながら，まだ多くの業務自体が存在していない状況であり，システム要件定義はおろか，それより以前の業務要件定義ですらしっかりと特定することができない難しい状況でもあった．一方で，財務会計，電子稟議，調達など，組織委員会業務の根幹を担うシステムは，初期の頃から一日も早い導入が求められた．

　つまり，大会本番に向けて人数が急激に拡大するとともに，組織委員会では多種多様な業務を新たに立ち上げることとなる．したがって，目先の業務要件だけを基に個々のシステムを設計・調達していても大会本番に向けた全体システムの最適化・体系化が実現できず，非効率な開発や手戻りが発生するリスクが高いことが明らかであった．そのため，2016年9月からエンタープライズアーキテクチャを検討するプロジェクトを立ち上げ，主に業務アーキテクチャについて分析を行った．

　まずは以下の4要素について業務の整理を進めた（図1）．

・業務体系：組織全体の構造や役割などを定義し，その上で業務プロセスや情報をモデル化したもの．