Vol.106 No.12 (2023/12)　目次へ

「共生社会」実現に資する「誰でも参加」の学会・研究会を共につくろう

小特集 2.

国際生活機能分類（ICF）と論文作成・発表アクセシビリティガイドライン

ICF and Accessibility Guidelines for Papers and Presentations

布川清彦　若月大輔　酒向慎司

布川清彦　正員　東京国際大学人間社会学部人間スポーツ学科

若月大輔　正員　筑波技術大学産業技術学部産業情報学科

酒向慎司　正員　名古屋工業大学大学院工学研究科工学専攻

Kiyohiko NUNOKAWA, Member (School of Human and Social Sciences, Tokyo International University, Kawagoe-shi, 350-1198 Japan), Daisuke WAKATSUKI, Member (Faculty of Industrial Technology, Tsukuba University of Technology, Tsukuba-shi, 305-0005 Japan), and Shinji SAKO, Member (Graduate School of Engineering, Nagoya Institute of Technology, Nagoya-shi, 466-8555 Japan).

電子情報通信学会誌　Vol.106 No.12 pp.1115-1119 2023年12月

©電子情報通信学会2023

Abstract

　2023年度に論文作成・発表アクセシビリティガイドラインはver4.0へ改定された．本稿では，障害を生活機能のマイナス面として捉える世界標準の障害観である国際生活機能分類（ICF）について紹介し，ガイドラインとの関係について解説する．

キーワード：国際生活機能分類（ICF），論文作成・発表，アクセシビリティ，障害，福祉情報工学，共生社会

1．は　じ　め　に

　本稿では，世界標準の障害観である国際生活機能分類（以後，ICFと呼ぶ．ICFはInternational Classification of Functioning, Disability and Healthの略）について概説し，ICFと2023年度に改定された論文作成・発表アクセシビリティガイドラインver4.0（以下，ガイドラインと呼ぶ）⁽¹⁾との関係について述べる．

　ICFでは，障害を後述するように生活機能のマイナス面としており，見えない・聞こえないといった身体や精神の特性だけではなく，その人の特性と環境とのミスマッチによって生活上の困難が生じている状況も含んでいる．そこから考えてみると，ユーザの特性に合わせた環境を作ることによってその困難を解決し，生活機能を高める，つまり障害を低減できる可能性がある．ガイドラインは，障害のある研究者が他者と協働して研究を進めていくときに有効な，研究者の特性に合わせた環境調整の具体例を示している．ガイドラインを利用することにより，研究活動時の生活機能を高めることができる，つまり障害を低減できることが期待される．

2．現代の障害観としての国際生活機能分類（ICF）

2.1　国際生活機能分類（ICF）

　世界の障害観が大きく変わってきている．障害者の権利を保護し，生活を支えるための条約やそれに基づく各国の法整備と並行して，障害を後述する生活機能のマイナス面として評価するICFが作られた．ICFは世界保健機関（WHO）が2001年に発表したもので，日本語版⁽²⁾^～⁽⁴⁾は，2002年（平成14年）に発表された．英文タイトルをそのまま訳すと「生活機能・障害・健康に関する国際分類」となるが，日本では「国際生活機能分類」とされた⁽²⁾^,⁽³⁾．

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小特集 2. 国際生活機能分類（ICF）と論文作成・発表アクセシビリティガイドライン

1．は じ め に

2．現代の障害観としての国際生活機能分類（ICF）

2.1 国際生活機能分類（ICF）

1．は　じ　め　に

2.1　国際生活機能分類（ICF）